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日本女医会は120周年
日本女医会は1902年に設立しました。世界で最も歴史の長い女性医師の会です。
調査研究、医療の普及、女性医師相互の連携などを旨として活動を続けてきました。
【NEWS】


小児科専門医の相談室⑲ 「こどもの難聴 ― 早く気づき、早く支えることの大切さ」
「こどもの難聴」は決して珍しいものではありません。生まれてくる赤ちゃんの 約1000人に1人は先天性難聴 をもって生まれ、成長の過程で難聴が見つかる子どもを含めると、 小児期では約1000人に2人に難聴がある とされています。 先天性難聴では、 早期発見・早期療育 がとても重要です。現在は新生児聴覚スクリーニングが普及し自治体から補助もあり推奨されています。 生後1か月までに難聴を発見し、3か月までに診断、6か月までに補聴器などの適切な対応をして療育を行う ことが推奨されています。この時期に支援を始めることで、ことばの発達や円滑なコミュニケーションにつながりやすくなることがわかっています。 一方で、新生児期に聴力が正常と判定されても、その後に難聴が起こらないとは限りません。成長とともに徐々に進行する場合や、ある日突然難聴を発症することもあります。原因は内耳の構造の異常(内耳奇形)や遺伝的要因、感染症、頭部外傷、薬剤の影響などさまざまで、原因が特定できないことも少なくありません。 近年注目されている原因の一つが サイトメガロウイルス感染...
8 時間前


【アーカイブ配信】第18回 ダイバーシティ推進キャリア・シンポジウムを公開いたしました
2025年11月11日(火)~11月25日(火)に期間限定公開いたしました 「第18回 ダイバーシティ推進 キャリア・シンポジウム」 【 国境なき医師団の活動-戦時下の医療を経験して -】 を公開いたしました。 講師は、国境なき医師団日本会長・中嶋優子 氏にご講演いただき ました。 是非、ご視聴ください。 アーカイブ配信は、 2026/12/25配信終了予定 です。 ■主催:公益社団法人 日本女医会 ■共催:公益社団法人 日本医師会 ■収録日:2025年10月4日(土) ■所要時間:約1時間24分
2025年12月25日


「OTC類似薬」について
日本女医会も反対を表明している、「OTC類似薬」を公的医療保険の適応外とすること、は一旦見送られた。 しかし、自民党と日本維新の会は患者に追加負担を求める新たな仕組みを2026年度に作ることで合意した事が報道された。 湿布やアレルギー薬など約1100品目を対象とし、薬代の25%が患者負担となる予定である。医療費削減によって医療に負の影響を及ぼす法律の改悪に関しては、引き続き注視していく必要がある。 https://www.asahi.com/articles/ASTDM3S31TDMUTFL00HM.html
2025年12月24日


監督:松原文枝さん 「第29回女性文化賞受賞」
日本女医会誌復刊第255号で「映画の紹介」に掲載した映画 「黒川の女たち」監督の松原文枝さんが第29回女性文化賞を受賞されました。 女性文化賞は詩人の高良瑠美子さんが 1997年に女性の文化創造者を讃えるために創設した賞です。 https://www.asahi.com/articles/ASTDK2TG6TDKUTFL01PM.html
2025年12月24日


「OTC類似薬」について要望書提出
日本女医会は「OTC類似薬」を公的医療保険の適用外とすることに強く反対します。 厚生労働大臣宛に要望書を提出しました。
2025年11月21日


小児科専門医の相談室⑱ 「子どもの副鼻腔炎」
風邪をきっかけに発症することが多く、黄色や緑色の鼻水が10日以上続くと疑います。 副鼻腔が未発達な幼児は炎症を起こしやすい一方、適切に治療すれば改善しやすいのが特徴です。 保育園や幼稚園など集団生活が始まると罹りやく膿性鼻汁に加えて夜間や朝の咳、鼻づまり、乳幼児では食欲不振や不機嫌がみられることがあります。症状が10日以上続いたり、いったん良くなって再び悪化する場合に診断されます。 通常はレントゲンは不要ですが、高熱が続く、頬や目が腫れるなど重症が疑われる場合は画像検査を行います。治療は鼻の通りを良くする処置や薬を用い、家庭での鼻吸引や鼻洗浄も有効です。10日間治療しても膿性鼻汁が続くときは抗菌薬を検討します。 風邪から副鼻腔炎になりやすいため、早期の対応で慢性化を防ぐことが大切です。 2025/11/7 日本女医会 小児救急・子育て支援委員会 新谷朋子
2025年11月7日
【日本女医会の提言】


6/23(日)~6/29(土)は「男女共同参画週間 」です。
男女共同参画社会とは 、 「男女が、社会の対等な構成員として、自らの意思によって社会のあらゆる分野における活動に参画する機会が確保され、男女が均等に政治的、経済的、社会的及び文化的利益を享受することができ、かつ、共に責任を担うべき社会」です。...
2025年4月14日


令和7年度「若年層の性暴力被害予防月間」
【内閣府男女共同参画局】 性犯罪・性暴力は、重大な人権侵害であり、決して許されません。 政府は、入学・就職等に伴い、若年層の生活環境が大きく変わり、被害に遭うリスクが高まる時期である4月を「若年層の性暴力被害予防月間」と定め、SNS等の若年層に届きやすい広報媒体を活用した啓...
2025年4月9日


グローバルジェンダーギャップ(世界男女格差)指数2024は118位
世界経済フォーラム(WEF)は6月12日、男女格差の現状を各国の統計をもとに評価した「Global Gender Gap Report」(世界男女格差報告書)の2024年版を発表した。各国の男女格差を「経済」「教育」「健康」「政治」の4分野で評価し、国ごとのジェンダー平等の...
2024年6月14日
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